連載28：ラテンアメリカの情報を日本語で調べるには

執筆者：桜井　悌司氏（ラテンアメリカ協会常務理事）

大学で７年間教鞭を採り、ラテンアメリカ事情につき講義したが、最近の学生は、スマートフォンやアイパッドなどで世界の情報が容易に検索できるようになった結果、多くの情報の入手が可能となっている。インターネットで調べる場合、キーワードで調べる方法、関係組織から調べる方法等があるが、学生やビジネスマンは、キーワード検索を使って調べるケースが多い。情報を入手する場合、誰が、どの組織がどういう情報を持っているかを知っていれば、極めて迅速かつ的確に情報が入手できる。そこで、本稿では、ラテンアメリカ関連の主要機関のホームページを訪れることにより、各組織がどのような情報を持っているかをやさしく説明する。便宜上ブラジルとメキシコを中心に情報入手の方法につき紹介するが、他のラテンアメリカ諸国の調査にも役立つものと考える。なお、本稿は、桜井個人の判断・考えに基づくもので、協会の意見を反映したものではない。

外務省

外務省は、何といっても世界に多数の大使館、総領事館を持っており、世界のほぼすべての国々の政治・経済・外交事情をカバーしている。ブラジルとメキシコの例で説明するが、同様の方法で、他のラテンアメリカでも調べることができる。外務省のホームページでは、ラテンアメリカ・カリブ諸国３３カ国の情報が入手できることが大きな強みである。

1）国・地域情報⇒地域地図⇒中南米クリック⇒ブラジル・クリック
ブラジル

• 基礎データ（一般情報、政治体制・内政、外交・国防、経済、経済協力、弐国間関係）　それぞれの国の基本情報が入手できる。
• トピックス、アーカイブ
• リンク（駐日ブラジル大使館、日本ブラジル中央協会、日伯協会）

２）海外渡航・滞在

• 海外安全対策⇒外務省海外安全ホームページ⇒国・地域別の海外安全情報⇒ブラジル・クリック　　海外に出かける時、駐在する時には必見の情報。
• 海外安全対策⇒世界の医療事情⇒国・地域⇒ブラジル・クリック　渡航時、駐在時には必見。

３)　入手するとお得な情報

• 「ゴルゴ１３の中堅・中小企業の海外安全対策マニュアル」本　　ゴルゴがやさしく治安情報を解説する。非常に面白い。
• 「日本と中南米」パンフレット　　日本と中南米全体の関係を優しく紹介したブロシュアー。常識としての情報。

 

在ブラジル日本国大使館

「主要情報」

• 二国間関係　２国間の政治・経済・文化関係が理解できる。
• 外交政策　　日本政府の対ブラジル外交政策の基本がわかる。
• 広報文化　　日本政府がブラジルでどのような文化活動をしているか。
• ブラジル情報（毎月）政治情勢。外政、トピックス
  ブラジルフォローワ―にとって必読の情報。カレントな情報を入手できる。
• 安全情報　等々

 在サンパウロ日本国総領事館〈ブラジル〉

「主要情報」

１）安全対策情報（毎月）

• 「サンパウロにおける安全の手引き」２６ページ
• 「邦人被害事例集」２２ページ治安に関心のある方にとって貴重な情報が満載。

２）サンパウロ案内

• 「サンパウロ州概要」
• 「サンパウロ市内」（観光名所、買い物、治安、日系団体、主要アドレス、レストラン）サンパウロへの出張者や駐在者にとってサンパウロを知る上で大変便利な情報である。

３)　サンパウロ総領事館に加え、クリチバ、マナウス、リオ・デ・ジャネイロ、レシフェに総領事館があり、ベレンとポルトアレグレに良治事務所がある。

 

在メキシコ日本大使館

• • 二国間関係　２国間の政治・経済・文化関係が理解できる。
  • 大使館関連ニュース
  • 広報・文化・イベント情報
  • 外交政策
  • メキシコ経済情報
  • 安全情報
  • 教育情報　等々

在レオン日本国総領事館（メキシコ）

• 新着情報　在外公館トピックス
• 安全情報等
• グアナフアト州及びレオン市案内

その他日本大使館

その他在アルゼンチン、在コロンビア、在チリ、在ペルー等すべての日本大使館情報も同様に調べることができる。

日本貿易振興機構（ジェトロ）

ジェトロは、当初１９５８年に設立され、現在は、独立行政法人である。貿易・投資の促進を目的とする機関であり、世界５５カ国に７７の事務所を配置し、世界の政治・経済・産業・貿易等の情報収集を行っている。ラテンアメリカには、メキシコ、コロンビア、ベネズエラ、ペルー、チリ、アルゼンチン、ブラジルに事務所を構えている。ホームページ上からは、主として、それら７か国の情報が入手可能である。

「主要情報」ブラジルの例で説明する。

• 国・地域別にみる⇒中南米⇒国別⇒ブラジル・クリック
  • ブラジル基本情報（概況、政治動向、経済動向、祝祭日、資料情報源、年次レポート、統計、各国地域データ比較、投資コスト比較）

経済・産業・貿易・制度情報は大いに役立つ。各国情報比較や投資コスト比較は、他国と一気に比較できるので、一度活用をお勧めする。

• ニュース・レポート　カレントなニュース
• ビジネスの制度・手続き　　　貿易制度、投資制度、税制度等を詳しく説明するコーナー。
• その他、セミナー・展示会、ジェトロの支援サービス、見本市/展示会・ビジネス案件情報。
• 輸出、海外進出、外国企業誘致といった目的別にも調査できる。また産業別の情報も入手できる。

• 入手するとお得な情報
  「サンパウロスタイル」（２０１７年２月発行）６０ページ、サンパウロで生活していく上で、役に立つ生活情報を写真で紹介する。他の中南米の都市のスタイル集も入手できる。なおこのスタイル特集で入手できるものは、サンパウロ以外に、メキシコシテイ、ブエノスアイレス、ボゴタ、サンテイアゴ、リマ、リオ・デ・ジャネイロの合計７都市である。

• ジェトロは、ラテンアメリカから訪日する政府要人等を講師とするセミナーを２０１７年には、１７回開催している。

アジア経済研究所（ＩＤＥ）

ジェトロ/アジア経済研究所である。研究所は、アジア、中近東、アフリカ、ラテンアメリカ等の発展途上国の開発動向を研究する組織である。ラテンアメリカについても、積極的に情報収集・調査研究・情報発信を行っている。

• ラテンアメリカレポート（年２回発行）アジ研ワールドトレンドの発行
• ラテンアメリカ関係の研究者７名
• 毎年研究会が設置され、成果を研究所として書籍の形で発行する。２０１８年の研究会は、①ラテンアメリカ政治・経済・社会、②国際金融循環文責の基礎研究、③溶解する国家　ベネズエラ：２１世紀の社会主義と民主主義、④新興国の新しい労働運動、⑤次世代の食糧供給の担い手：ラテンアメリカの農業経営体。
• その他Discussion Papersも多数発行されている。
• アジ研でも独自にラテンアメリカ関連のセミナーを行っている。

 

国際協力機構（JICA）

ＪＩＣＡは１９７４年に設立された。現在は、独立行政法人で、日本政府の政府開発援助（ＯＤＡ）を実践する強力な組織である。発展途上国を中心に全世界に９３か所の事務所・支所事務所を配置する組織。北米・中南米には、２３か所を有する。事務所所在国は、メキシコ、グアテマラ、エル・サルバドル、ニカラグア、ホンジュラス、パナマ、ドミニカ共和国、キューバ、セント・ルシァ、ブラジル、エクアドル、ボリビア、ペルー、パラグアイ、アルゼンチンの合計１５カ国、支所の所在国は、コスタリカ、ハイチ、ベリーズ、ジャマイカ、ベネズエラ、コロンビア、ウルグアイ、チリの８カ国である。

「主要情報」

• 各国における取り組み⇒中南米⇒ブラジル・クリック
  国別援助方針（ブラジル）外務省
  国別データブック（ブラジル）外務省
  中南米地域「いちおし！」情報　毎月
  国別にどのような経済・技術協力を行っているかといった情報を入手できる。

• 各国における取組⇒事業別協力実績（国、年度、分野別）
• 入手するとお得な情報
  各国における取り組み⇒世界の様子（国別生活情報）⇒北米・中南米⇒ブラジル・クリック
  「サンパウロ地域生活情報」４７ページ
  「ブラジリア地域生活情報」３７ページ
  国別の旅行ガイドブックが無い都市についての詳細な情報が入手できる。この生活情報は、長期専門家用に書かれたものであるが、JICAの事務所のある国では、同様の情報が入手できる。

国際協力銀行（Japan Bank of International Cooeration, JBIC）

JBICは昔の日本輸出入銀行で、１９５０年に設立された。現在は、株式会社であるが、政府の貿易・投資・開発に関わる政府の銀行である。世界に１６か所、中南米には、メキシコ、ブエノスアイレス、リオに事務所を構える。

• JBIについて⇒海外事務所⇒ブラジル・メキシコ・アルゼンチンクリック各事務所が担当する各種案件が見られる。
• 毎年発表する「海外投資アンケート調査」は投資先国を選定する上で役に立つ資料である。
• 寄稿レポートコーナーでは、２０１８年の場合、ベネズエラ情報が１１本、その他、メキシコ、アルゼンチンレポートがある。メキシコが投資環境レポートに取り上げられている。
• JBICの肝いりで１９９１年に設立された一般社団法人海外投融資情報財団（JOI）も国別投資環境として、アルゼンチン、エクアドル、コロンビア、チリ、パナマ、ブラジル、ベネズエラ、ペルー、メキシコを取り上げている。２０１８年には、メキシコとブラジルを取り上げた２回のセミナーを行った。その他公開レポートとして年１～２本程度、ラテンアメリカ関連のレポートも発表している。

 

国際交流基金（Japan Foundation）

基金は、１９７２年に設立された。日本文化や日本語の普及を目的とする独立行政法人である。全世界に２５か所に事務所を構える。ラテンアメリカには、メキシコ・シテイとサンパウロに事務所がある。
日本語教育情報　ラテンアメリカ・カリブ諸国２２カ国・地域における国別の日本語教育情報を入手できる。内容は、２０１５年度日本語教育機関調査結果、日本語教育実施の状況、教育制度と外国語教育等である。外国語の中での日本語の人気という項目もある。
また、スペイン語圏、ポルトガル語圏の小説等書籍で日本語に翻訳されたもの、その反対に日本の書籍で、スペイン語、ポルトガル語に翻訳された書籍のリストも入手できる。

 

（一社）ラテンアメリカ協会

ラテンアメリカ協会は、日本とラテンアメリカ・カリブ諸国との政治・経済を中心に、相互理解の深化と関係強化をめざす組織である。協会のラテンアメリカ・カリブ情報は、会員限定が多いが、極めて充実している。

• 協会主催の講演会セミナーの案内、お知らせ、他組織によるイベントの案内。
• 情報の内容はラテンアメリカ・カリブ全般を網羅している。各種情報には、ラテンアメリカ・データ集、協会の付属機関であるラテンアメリカ・カリブ研究所によるレポート（長年国連ラテンアメリカ・カリブ経済委員会に勤務した桑山幹夫協会常務理事、桜井悌司常務理事のレポートが多い）、外務省情報、国別情報、新着経済情報が含まれる。
• オッペンハイマー・レポート　米国のマイアミ・ヘラルド・トリビューンのラテンアメリカの政経問題の権威で著名記者であるオッペンハイマー氏の執筆記事シリーズ。
• 季刊ラテンアメリカ時報は、ラテンアメリカの政治・経済等をカバーするレベルの高い情報誌である。
• ラテンアメリカ関連の新刊図書、映画、音楽会、文化講演会などのイベント情報が満載。
• ２０１９年１月から寄稿コーナーが設置され、会員等からのレポート、エッセイ等も読むことができる。
• 協会では年１５～２０回、ラテンアメリカ関連のセミナー等を行っている。

（一社）日本ブラジル中央協会

日本ブラジル中央協会は日本で最大の日本―ブラジルの２国間の政治・経済関係の推進をめざす組織である。ホームページも極めて充実しており、ブラジルの調査に大いに役立つ。

「主要情報」

• 協会イベント
• ブラジル経済情報
  • 為替・経済指数（ブラジル日本商工会議所、ブラジル三菱UFJ銀行マーケット・レート）　最新の金融、経済統計が入手できる。
  • マーケット・レポート（日興アセットマネージメント、三井住友アセットマネージメント、みずほ総合研究所、三菱東京UFJ銀行、ジェトロ、大和住銀投信投資）　上記①の情報に加え、最新の経済情報の入手が可能。
  • ブラジル特報（隔月刊）　２４ページ、毎号テーマを設定し特集号を発行。
    最新号は、会員限定。その他会員限定情報は、在ブラジリアの日本大使館からの政治経済情報。

• 連載エッセイ「ブラジルを理解するために」現在までに、１４３まで掲載
• ブラジル関係の講演会、音楽、各種イベントの情報
• 協会では年１５～２０回、ブラジル関連のセミナー等を行っている。

メキシコ・アミーゴ会

任意団体ではあるが、ホームページはなかなか充実している。内容は、メキシコ何でも相談、企業進出・貿易、メキシコ商品リンク集、メキシコの観光、姉妹都市、メキシコと日本の歴史、メキシコ原産の植物、メキシコ関連書籍、メキシコ留学・語学研修等である。

その他２国間友好親善団体

上記３団体以外に、２国間友好団体でホームページを持っている団体は、下記の通り。

グアテマラ・マヤ文化協会、日本ニカラグア友好協会、日本パナマ友好協会、日本キューバ友好協会、日本ドミニカ共和国友好協会、日本コロンビア友好協会、日本ペルー協会、日本チリ―協会、日本パラグアイ協会、日本ウルグアイ協会、日本アルゼンチン協会、日本ベネズエラ協会、日伯協会等。

• デイリー経済情報　　ブラジルのカレントな経済・産業情報を毎日掲載。
• 会議所関連ニュース
• 会議所の活動ほか
  • 業種別部会長シンポジウム　毎年２回、夏冬に開催され、各業種別の部会が、過去１年・半年の動向を発表する。
  • プレゼン資料（過去の興味あるプレゼンが全て収録されている）、近隣のアルゼンチン、チリ、ペルー、コロンビアのプレゼンも入っている。
  • 会員企業情報　　ブラジルビジネス
  • 業界情報、貿易、法制度、投資、主要経済指標　　非常に有意義な情報。
• 安全対策情報
  大使館、総領事館の情報を中心としたサンパウロの安全情報。
• ブラジル生活情報⇒一般情報⇒生活情報（うんちく、ことわざ、笑い話・ピアーダ２００以上、アドバイス等）　　笑い話等はビジネストークに役立つ。

メキシコ日本商工会議所

１９６４年に設立され、現在の会員数は４９０社。メキシコ・シテイに本部、バヒオ支局とケレタロ分室がある。
ジェトロや金融機関等の情報を頻繁に提供する経済・貿易・産業・金融情報をカバーするニュース欄の他、大使館・総領事館からのメキシコ生活情報、着任研修、安全情報がある。

その他在外の日本商工会議所

在外にある２国間商工会議所で、日本語のホームページがある会議所は、下記の通り。

• 日智商工会議所　１９８０年設立。最新情報、会報の発行、イベント情報、チリ生活情報、「ようこそチリへ」の発行
• 在亜日本商工会議所　１９４９年設立。会議所関連の情報等
• パラグアイ日本商工会議所　１９７５年設立。パラグアイ概況、会議所の活動等

ラテンアメリカ学会

学会のホームページを見ると、学会のイベントのお知らせが大部分であるが、年１回発行される「ラテンアメリカ研究年報」には、論文や書評などが掲載されている。

ラテンアメリカ政経学会

学会のホームページを見ると、学会のイベントのお知らせが大部分であるが、年１回発行される学会誌「ラテンアメリカ論集」には、論文や書評などが掲載されている。

日本の大学のラテンアメリカ研究所等

日本の大学の中にもラテンアメリカやイベロアメリカという名称を持つ大学がある。以下リストアップする。研究所によっては積極的にセミナー・講演会を行っている。

• 東京大学ラテンアメリカ研究センター
• 神戸大学経済経営研究所ラテンアメリカ政治経済部会
• 上智大学イベロアメリカ研究所
• 立教大学ラテンアメリカ研究所
• 早稲田大学ラテンアメリカ研究所
• 明治大学「ラテンアメリカ・プロジェクト」
• 南山大学ラテンアメリカ研究センター
• 京都外国語大学ラテンアメリカ研究所
• 関西外国語大学イベロアメリカ研究センター　等

銀行・法律・会計事務所によるセミナー・コンサルテイング

東京等に存在する内外の法律事務所・会計事務所もラテンアメリカとのビジネスに関わるセミナーを開催している。２０１７年以降に、セミナー等を組織した企業を下記に紹介する。

• 三菱東京ＵＦＧ銀行
• 三井住友銀行
• みずほ銀行
• デロイトトーマツ
• ＫＰＭＧ
• あずさ監査法人
• ＴＣＧ（東京）コンサルテイングファーム）
• 西村あさひ法律事務所
• 長島・大野・常松法律事務所
• 森・濱田・松本法律事務所
• ベーカー＆マッケンジー法律事務所　　等々

在京大使館のホームページ、広報活動・セミナーの開催等

在京の大使館でも独自の活動を展開しているので一部紹介する。

• メキシコ大使館
  大使館のホームページは、スペイン語、英語、日本語の３か国語である。大使館内に、「エスパシオ・メヒカーノ」というスペースがあり、そこで数多くのイベントを開催している。２０１８年のプレス発表の実績で見ると、テキーラ等メキシコ産品紹介セミナー、６回、文化講演会、５回（アミーゴ会の講演を含む）、展示会、３回、記念コンサート、２回、報告会・発表会、４回、レセプション、１回、投資セミナー、１回となっている。なお、メキシコ観光局東京事務所も日本語のホームページを持っており、観光情報の他、動画、写真も充実している。
• ブラジル大使館
  大使館のホームページからは、ブラジル関連の情報はそれほど入手できるわけではないが、イベントコーナーを見ると、ブラジル大使館の地下の展示場・セミナー・ルームで多くのイベントが行われていることがわかる。２０１８年の実績で見ると、文化トーク・ワークショップ、１３回、各種展示会、８回、セミナー・意見交換会、４回、ブラジル映画祭、１回と積極的である。
• ペルー大使館
  ペルー大使館は、文化活動に力を入れており、展示会等を行っている。ホームページでは、ニュースの他、外交、経済貿易面での日本との関係について紹介している。なお、大使館とは別に、ペルー政府観光庁による観光情報は充実している。

• アルゼンチン大使館
  ２０１８年が日亜外交樹立１２０周年の記念の年であったため、数多くのイベントが実施された。ホームページにはニュースの他、文化、食文化、観光の一般情報、アルゼンチンの概要等が見られる。
• チリ大使館、コロンビア大使館　　日本語によるホームページは見当たらない。

セルバンテス文化センター東京

Instituto Cervantesは、１９９１年にスペイン政府によって設立された。その目的は、スペイン語の振興と教育、スペイン及びスペイン語圏の文化の普及である。全世界に７０以上の支部を持っているが、東京は最大規模の一つである。セルバンテス文化センター東京は、地上７階、地下３階の立派なビルで、２００人収容のオーデイトリアム、２つの展示場、フェデリコ・ガルシア・ロルカ図書館、多数の教室がある。スペイン語の検定試験ＤＥＬＥの運営、スペイン語教室の実施の他、スペイン及びスペイン語圏の文化イベント、例えば、美術関連展示会、文化関連セミナー・ワークショップ、コンサート等極めて積極的に活動を行っている。スペインが主であるが、イスパノアメリカの諸国大使館もセンターをうまく活用している。ラテンアメリカの文化イベントに関心のある人は、センターにコンタクトし、メールリストに加えてもらうことをお勧めする。